バックカメラ義務化で古い車はどうする？後付けor廃車？対象車も紹介

車のバックカメラ義務化とは？対象と時期を解説

バックカメラ義務化の背景と目的

2021年6月の法改正により、日本の自動車には「後退時車両直後確認装置（バックカメラなど）」の搭載が義務化されました。
この背景には、後退時の事故防止があります。特に車両の直後は死角となるため、子供や障害物を目視だけで確認するのは困難です。
バックカメラなどの装置を搭載することで、運転者は後方の危険を早期に発見でき、接触事故や巻き込み事故のリスクを大幅に減らすことが可能です。

また、国際的な安全基準（UN-R158）への整合性確保も目的の一つです。

グローバル基準に合わせることで、日本車の安全性能を国際水準に引き上げています。

義務化の対象となる車種

バックカメラ義務化の対象となるのは、以下の条件を両方満たす車両です。

• 【車種】乗用車、トラック、バスなどほとんどの四輪車
• 【製造時期】2022年5月以降の新型車、2024年11月以降の継続生産車

対象外車両は二輪車、三輪車、大型・小型特殊車、被牽引車、装置取り付け不可と告示された車などです。

義務化対象外の既存車両は、法的にはバックカメラを取り付けなくても車検に通りますが、安全性向上のため後付けが推奨されています。

義務化の具体的な時期

義務化の開始は以下の通りです。

• 2022年5月以降に製造された新型車はバックカメラ搭載が必須
• 2024年11月以降に継続生産される車両も義務化対象

既存車両は対象外ですが、後付けすることで安全性を高めることが可能です。

義務化対象車は、バックカメラの搭載・正常作動が車検の保安基準に適合しているか確認されます。

車検不適合のまま走行すると、違反点数・免許停止・罰金の対象となるため注意が必要です。

バックカメラは後付けできる？方法と注意点

後付けの可否と選択肢

既存の古い車や義務化対象外の車両でも、バックカメラは後付け可能です。
後付けを行う場合、基本的には以下の選択肢があります：

• 純正メーカー製のバックカメラを追加装着
• 認証済みの市販バックカメラを取り付け
• ドライブレコーダー一体型バックカメラやセンサーとの組み合わせ

認証済み装置を使用することで、義務化対象車両でも車検に対応可能です。また、装置単位で認証が取得できるため、以前より後付けが簡単になっています。

注意点として、装置の認証状況や取り付け位置・方法によっては車検に通らない場合があるため、購入前に確認することが重要です。

取り付け方法の具体例

バックカメラの取り付けは車種やモニターの種類によって異なりますが、代表的な方法は以下の通りです。

• ナンバープレート上部または下部にカメラを固定
• 車体後部バンパーに埋め込み式で設置
• ルームミラーやダッシュボードにモニターを取り付け（運転席から視界を遮らない位置）
• ドライブレコーダー一体型の場合はルームミラー付近に設置し、前後カメラを同時利用

正しい取り付け位置を守らないと、カメラ映像が保安基準の確認範囲を満たさず、車検不適合になることがあります。

さらに、配線の取り回しや防水・防塵処理も重要です。特にトラックや商用車の場合、雨や泥、ほこりにさらされやすいため、専用の取り付けキットや防水カバーを活用すると安心です。

バックカメラ後付けの費用と工賃

バックカメラの購入費用相場

バックカメラの種類や機能によって費用は異なります。以下の表は一般的な価格帯の目安です。

取り付け工賃の目安

取り付け工賃は車種や取り付け方法により変動します。目安は以下の通りです。

後付けする際は、購入費用＋工賃を合算した総額を事前に確認すると安心です。

バックカメラの安全性と機能面について

法規制を満たせるか

バックカメラを後付けする場合、義務化対象車両では保安基準を満たすことが必須です。
法規制では、カメラの設置位置や視界範囲、モニターの配置などが細かく指定されています。

具体的には、車体後方0.3mから3.5mの範囲において、高さ0.8m、直径0.3mの物体が確認できることが求められます。また、モニターは運転者が安全に後方を確認できる位置に設置し、前方の視界を妨げないことが条件です。

装置単位で認証を受けた製品を使用することで、車検時にも保安基準に適合しやすくなります。

逆に認証を受けていない製品や、取り付け位置が基準に合わない場合は、車検不適合のリスクがあります。

性能面のチェックポイント

バックカメラの性能面で確認しておきたいポイントは以下です。

• 画質：昼夜問わず障害物が鮮明に見えること（HD対応推奨）
• 視野角：後方の死角を十分カバーできる広角設計
• 耐久性：防水・防塵機能があり、車両の振動や雨風に耐えられること
• 表示の安定性：モニターに映像が乱れず、遅延やフリーズがないこと
• 追加機能：バックセンサーやガイドライン表示など、運転支援機能の有無

これらの性能を満たすことで、後退時の安全性が向上し、事故リスクの低減につながります。

特にトラックや商用車では、夜間や悪天候でも後方を正確に確認できることが重要です。

後付けの際は、法規制と性能の両方を満たす製品を選ぶことが、安全運転と車検適合の両立に欠かせません。

バックカメラ後付けのメリットとデメリット

メリットと安全面の向上

バックカメラを後付けする最大のメリットは、後退時の安全性の向上です。

特に古い車や義務化対象外の車でも、次のような効果が期待できます。

• 死角の解消：子供や障害物などの後方の危険を早期に発見
• 事故防止：接触や巻き込み事故のリスクを減少
• 駐車や狭い道での操作が簡単に：車庫入れや縦列駐車の精度向上
• 運転ストレス軽減：後方確認の負担を減らし、安全運転意識の向上

これらにより、運転者の安心感が増し、車両事故の発生率を低減できます。

デメリットとして考慮すべき点

一方で、後付けには以下のようなデメリットも存在します。

• 費用負担：カメラ本体や工賃を含めると、総額で数万円～数十万円になる場合もある
• 取り付けの手間：配線やモニター設置など、自分で行う場合は知識や時間が必要
• 取り付け位置の制約：不適切な位置に取り付けると車検不適合や視界不良のリスク
• 故障リスク：電子機器のため、配線不良やモニター不具合が起こる可能性がある

これらの点を事前に把握し、信頼できる製品や専門業者での取り付けを検討することが重要です。

特に義務化対象車では、保安基準に適合しない場合は車検不合格となるため、慎重に選定・設置する必要があります。

おすすめのバックカメラ商品と実例

人気の高いバックカメラの紹介

バックカメラには様々な種類がありますが、特に人気の高いモデルをいくつか紹介します。

まずは高画質CCDセンサー搭載モデルです。夜間でも視認性が高く、暗視機能や広角レンズ、防水・防塵性能も備えているため耐久性も十分です。

価格はおよそ5,000円から10,000円程度で、手軽に安全性を向上させたい方におすすめです。

次に、ルームミラーモニター連動型バックカメラです。

ルームミラーに9インチ前後の液晶モニターが組み込まれており、バックカメラの映像を自然に表示できます。

価格帯は10,000円から15,000円程度で、車内の美観を損なわずに後方確認ができるため人気があります。

実際に後付けを行った事例

例えば、アバルト595にナビ別回路を使用してバックカメラを追加した事例があります。

この方法ではナビを交換せずにカメラを後付けできるため、費用を抑えながら後方確認機能を追加できます。

また、プジョー2008では純正バックカメラを後付けした事例もあります。純正品を使うことで車両との一体感が高まり、品質や耐久性も保証されます。

これらの事例から分かるように、車種や目的に応じて最適なバックカメラを選ぶことが重要です。費用や取り付け方法に迷った場合は、専門業者に相談するのが安心です。

まとめ｜後付けバックカメラで安全運転を実現しよう

バックカメラが付いていない車は乗り換えも検討！

2021年6月の法改正により、多くの新型車ではバックカメラの搭載が義務化されました。

義務化対象の車両でバックカメラが未装着の場合、車検に通らず公道走行もできません。

一方、既存車両や義務化対象外の古い車は、法律上バックカメラがなくても問題はありませんが、安全性の面から取り付けが推奨されます。

古い車で後付けが難しい場合や費用面で見合わない場合は、思い切って乗り換えを検討するのも一つの方法です。

特に、事故リスクが高い狭い道や駐車場での後退が多い方には、バックカメラ装備車への乗り換えは安全面で大きなメリットがあります。

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バックカメラ義務化に伴い、安全性を考慮して車の買い替えや後付けの選択肢を比較検討してみましょう。

後付けバックカメラで安全運転をサポートすることも、乗り換えで最新安全装置付きの車にすることも、どちらも後退時の事故を防ぐ大切な対策です。

自身の車両状況や使用頻度に合わせて最適な選択を行い、安全・快適なドライブを実現しましょう。